OKX調査｜Z世代の仮想通貨信頼度、高齢層の5倍に

暗号資産（仮想通貨）取引所大手のOKXは21日、米国における世代別の仮想通貨プラットフォームに対する意識調査の結果を公表した。

Z世代とミレニアル世代で高評価

この調査は1月に実施され、米国の異なる年齢層の1000人を対象としている。

結果からは、デジタル資産プラットフォームに対する信頼度に、世代間で顕著な差が存在することが明らかになった。

信頼度を10段階で評価したところ、Z世代（1997〜2012年生まれ）の40％とミレニアル世代の41％が6以上の高評価を付けた。

一方、ベビーブーマー世代（1946〜1964年生まれ）で同水準の信頼を示したのはわずか9％にとどまっている。

この結果は、若年層とベビーブーマー世代の間で、仮想通貨に対する信頼度に約5倍の開きがあることを示している。

OKXは「年齢が若いほど、仮想通貨に対する信頼が高い傾向が明確だ」と分析した。

取引意欲と銀行への不信感

今年の取引活動に関する意向調査でも、同様の傾向が確認された。

Z世代の40％、ミレニアル世代の36％が今後取引を増やすと回答したのに対し、ベビーブーマー世代では11％にとどまった。

これから投資を始める層の中には、仮想通貨取引所おすすめなどを参考にする動きも見られる。

このデータは、若年層トレーダーが高齢層と比べて約4倍も積極的な姿勢を持っていることを示唆する。

特に、仮想通貨これから伸びる銘柄への関心が高い点が特徴だ。世代間の意識の乖離は、将来の市場動向を占う重要な指標となるだろう。

一方で、信頼格差の背景には既存金融機関への評価の違いがある。

ベビーブーマー世代の74％は従来の銀行システムに強い信頼を寄せており、これは仮想通貨への信頼度の約8倍に相当する。

対照的に、Z世代とミレニアル世代の約5人に1人は、銀行に対して低い信頼しか抱いていない。

デジタルネイティブ世代の間で、既存金融機関への懐疑的な見方が広がっていることがうかがえる。

世代で異なる重視ポイント

金融プラットフォームを評価する際の優先順位も世代によって異なる。Z世代の59％、ミレニアル世代の50％は、セキュリティを最重要視している。

一方、ベビーブーマー世代の65％は、規制や法的な安全性を最優先事項として挙げた。

若年層はハッキングなどの技術的リスクを警戒し、高齢層は法制度の不確実性を大きな障壁と捉えている。

将来の金融環境について、Z世代の52％、ミレニアル世代の50％は、仮想通貨が支配的な存在になると予測している。

若年層は短期的な利益だけでなく、仮想通貨長期保有による資産形成も視野に入れている。

デジタル技術に親しんで育った世代が資産形成の中心となるにつれ、金融サービスや投資行動のあり方も大きく変化していく可能性がある。