イーサリアム、12月アプデで収益10倍増か|ビットワイズ予測

イーサリアム(ETH)
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ビットワイズのマット・ホーガンCIOは23日、市場が見落としている重大なトレンドを指摘した。

イーサリアム(ETH)を含む主要3銘柄が、12月のアップグレードを機に収益構造を根本から変える可能性があるという。

特にイーサリアムについては、12月3日のFusakaアップグレード実施により、収益が5倍から10倍に増加する可能性を示唆した。

ユニスワップ(UNI)やリップル(XRP)も同様の変化を遂げようとしており、仮想通貨市場全体が新たな価値獲得の時代に突入しつつある。

イーサリアム今後、Fusakaで収益構造が激変

イーサリアムは2025年12月3日に予定されるFusakaアップグレードにより、メインネット上でのレイヤー2データ記録に最低手数料を導入する。

ホーガン氏はこの変更により、イーサリアムの収益が5倍から10倍に増加する可能性があると分析した。

Fusakaアップグレードは、PeerDAS技術を導入し、ブロブ容量を段階的に拡大する。

現在の6ブロブから最終的には21ブロブまで引き上げられる計画で、レイヤー2ソリューションの取引手数料を75〜90%削減できる見込みだ。

同氏は「Fusakaは過小評価されている触媒であり、イーサリアムの今後が仮想通貨市場の回復を主導する理由の一つだ」と述べている。

イーサリアムのブロックガスリミットも4500万から6000万ユニットへ引き上げられ、ネットワーク全体の処理能力が大幅に向上する。

この技術革新により、2026年までにエコシステム全体で最大1万2000TPSの取引速度実現が見込まれる構図だ。

UNIとXRPも価値獲得モデルへ転換

ユニスワップでは取引手数料の約16%をUNIトークンの焼却に充てる手数料スイッチの導入が検討されている。

これが承認されれば、供給量の減少により市場価値が高まる可能性がある。

ホーガン氏は「この革新によりUNIが時価総額トップ10入りする可能性がある」と予測した。

XRPもステーキング機能などの新たな価値獲得手段が模索されており、経済機能を支える新たな合意形成モデルを提案している。

ホーガン氏は「将来性が高いXRPに注目が集まっている。コミュニティはステーキングのようなアイデアを検討し始めており、それはトークン保有者の経済性を変える」と指摘した。

トークンの多くは規制が不透明な時期に設計されたため、法的リスクを避けるために保守的なモデルを採用していた。

規制の明確化が進んだことで、ネットワークは焼却や報酬分配といった機能を安全に実装できるようになっている。

ホーガン氏は「トークンの価値獲得能力は今後上がる一方だ。人々はトークンの価値獲得を静的なものと見ているが、そうではない」と述べた。

同氏は、このトレンドが2026年にかけて明確になり、ミームコインの価値が投機的な需要ではなく、経済的な基盤によって形成されるようになると予測している。

ビットコイン機能を拡張、2830万ドル調達し注目

ビットコインハイパー

既存資産の価値向上モデルが注目される一方で、ビットコインそのものの機能を拡張し、新たな価値を生み出そうとする動きも活発化している。

その最前線にいるのが、ビットコインのレイヤー2ソリューションとして設計された注目のプロジェクトBitcoin Hyper(HYPER)だ。

ビットコインが抱える取引速度やスケーラビリティの課題を克服し、スマートコントラクト機能を実装することを目的としている。

ソラナ仮想マシン(SVM)やゼロ知識ロールアップといった先進技術を統合することで、高速かつ低コストな取引を実現する。

ビットコインを基盤としたDeFi、NFT、ゲーム、あるいはミームコインといった多様なアプリケーション展開を可能にすると期待されている。

プレセールでは既に2830万ドルの資金調達を達成し、大口投資家からの注目も集まっている。

直近12時間では、7万6390ドル、5万5412ドルの大型購入が確認されるなど、機関投資家レベルの資金流入が続いている。

現在のHYPERトークン価格は約0.0035ドルと、今後の大きな成長を見据えた場合、参入しやすい価格帯にある。

早期参加者にはステーキングを通じた魅力的なインセンティブも提供されており、年内にはメインネットの公開も予定されている。

ビットコインエコシステムに革新をもたらす可能性を秘めた同プロジェクトの動向は、目が離せないものとなっている。

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