BTC急落で8.5万ドルへ、市場全体に再び逆風｜12月の見通しは？

暗号資産（仮想通貨）市場は1日、主要通貨が一斉に値を下げ、投資家心理に冷や水を浴びせた。

ビットコイン（BTC）はアジア時間の早朝取引で前日比5％超下落し、8万5000ドル台まで急落した。

イーサリアム（ETH）も前日比6.2％安の2810ドルで取引され、ソラナ（SOL）、ドージコイン（DOGE）、リップル（XRP）なども7％以上の下落を記録した。

こうした軟調な動きの背景には、DeFiプロトコルであるYearn FinanceのyETH流動性プールに対する不正利用が影響しているとみられ、11月の市場低迷をさらに長引かせる形となった。

市場全体の時価総額は一時1兆ドル規模で蒸発し、投資家心理を一段と冷やしている。

Yearn FinanceでのDeFi攻撃、総損失900万ドル超

DeFiプロトコル「Yearn Finance」のyETH流動性プールで、古いトークンコントラクトの無限ミント脆弱性を悪用した攻撃が発生した。

攻撃者は単一トランザクションで大量のyETHを生成し、BalancerプールからETHとリキッドステーキングトークン（LST）約280万ドル分を引き揚げ、そのうち1000ETHをTornado Cash経由でミキシングした。

総損失は900万ドル超に達し、攻撃者アドレスが600万ドル相当のトークンを保持したまま逃走したとされる。

今回の事件は、韓国取引所Upbitの数百万ドル規模のハックに続くもので、機関投資の急増によって市場評価が膨張する一方、DeFiのセキュリティ基盤の脆弱性を露呈させた形となった。

ビットコイン・イーサリアム急落も年末の反発余地に注目

こうしたDeFi分野の混乱は、12月1日のアジアセッションでレバレッジ先物の清算額を4億ドル超に押し上げ、主にロングポジションが直撃を受けた。

多くのトレーダーが反発を過度に織り込んでいたため、急落に不意を突かれた格好となった。

ビットコインは11月に17.5％下落し、3月以来の最大月間損失を記録した。

終盤には8万ドル付近から9万ドル超まで回復する場面もあったが、イーサリアムは22％安と、2月以来の大幅下落を余儀なくされた。

市場低迷の背景には、機関需要の後退がある。米国上場の現物ビットコインETFは11月に34.8億ドルの純流出を記録し、イーサリアムETFも14.2億ドルの記録的流出を示した。

この伝統金融からの資金流入の急減が、市場のボラティリティ再燃を招いている。

予測市場では、ビットコインの12月見通し価格帯を8万400～9万7200ドルと見込む声が強く、投資家は短期的な変動に警戒しつつも、年末に向けた反発余地が残されているとみられる。

さらに、12月1日開始予定の21シェアーズの現物リップルETFや、英国FCAによるステーブルコイン規制サンドボックスなどが、新たな流動性を呼び込む触媒として注目されている。

著名投資家マイケル・セイラー氏は、8万ドル台のビットコインを「サトシの信徒への贈り物」と表現しており、ビットコインの今後の回復には米連邦準備制度理事会（Fed）の政策転換とDeFiセキュリティの強化が鍵を握ると見られている。

ビットコイン12月見通し：今後は20日線突破が鍵

出典：TradingView BTC/USD 日足（2025年5月～現在まで）

ここからは、ビットコインの年末予想価格シナリオを整理する。

日足チャートは、10月下旬に20日移動平均線が100日移動平均線を下抜けるデッドクロスを形成して以降、明確な下降チャネル内での推移が続いている。

高値・安値を切り下げる典型的な弱気パターンが継続し、市場では依然として売り圧力が優勢だ。

11月中旬に9万8000ドルを割り込んだ局面では、流動性の薄い領域でストップロスが連鎖的に作動し、売り注文の集中が下落を加速。

一時は8万ドル割れまで急落する場面をつくった。その後の反発では20日線（現在は約9万2000ドル）への接近を試みたものの、上値は強く抑え込まれ、戻り売りの流れが鮮明になっている。

足元では8万500ドル近辺からの急反発が見られたが、再び20日線に頭を押さえられる格好で失速。

日足ベースでの最大の抵抗帯はこの20日線に集中しており、12月の見通しはこのラインを明確に突破できるかにかかっている。

突破に成功すれば、下降チャネル上限や心理的節目である10万ドル台への道が開ける。

一方で、RSI（相対力指数）は30近辺で低迷しており、売られ過ぎに接近しつつあるものの、反転確定と判断できる水準ではない。

市場の年末予想では悲観が積み上がる一方、巻き戻しの余地も残している状況といえる。

ビットコイン年末予想の裏で加速するウォレット競争

主要通貨が急落した今回の調整は、ビットコインが依然として市場の中心にあり、その根源的価値は揺らいでいないことを示した。

同時に、激しい値動きは取引所依存のリスクを意識させ、資産を安全に管理しつつ次の上昇局面に備える重要性を浮き彫りにした。

いまや仮想通貨ウォレットの質そのものが投資戦略を左右する段階に入っている。

こうした流れの中で存在感を増しているのが、新世代ウォレットであるBest Walletのネイティブトークン「Best Wallet Token（BEST） 」だ。

MEXCやKuCoinといった大手CEXへの上場後、流動性は急拡大し、プレセール価格からの上昇率はすでに74％に達した。セルフカストディ需要の高まりと噛み合った結果と言える。

Best Walletの特徴的な「今後のトークン」機能では、未上場ながら有望と判断されたプロジェクトをユーザーに先行紹介し、独自の収益機会を提供している点も評価が高い。

将来予定されているデリバティブ機能、BEST報酬型デビットカードといったユーティリティも、従来のウォレットを越えた収益を生むインフラとしての位置づけを強めている。

市場参加者がビットコインの年末予想価格を再び10万ドルに見据えつつある局面で、資産管理の強化と新たな収益機会を同時に求める投資家は増えている。

BESTは、まさにそのニーズに最も近い位置にあるプロジェクトと言えるだろう。

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