ソラナ共同創設者、「ミームコインは無価値」と発言で物議

ソラナ(SOL)のアナトリー・ヤコヴェンコ共同創設者は28日、ミームコインとNFTについて「本質的な価値がない」と発言した。
ヤコヴェンコ氏はX(旧ツイッター)上での議論の中で、これらのデジタル資産をモバイルゲームの「ルートボックス(ガチャ)」に例え、「本質的な価値のないデジタルな残飯」と表現。
その価値が実用性ではなく、投機によってのみ生まれるとの見解を示し、暗号資産(仮想通貨)コミュニティでは大きな議論を呼んでいる。
ソラナエコシステムと投機的資産の矛盾
ヤコヴェンコ氏の今回の発言は、ミームコインやNFTがソラナのエコシステムの主要な収益源となっている現状と大きな乖離がある。
6月には、ソラナの分散型アプリケーション(dApp)収益の実に62%をミームコインが占め、同年上半期には16億ドル(約2,368億円)もの収益を生み出している。
この成長を牽引するのは、Pump.funやLetsBonkといったプラットフォームであり、特にLetsBonkはミームコイン市場の70%のシェアを占め、1日あたり172万ドル(約2億5,456万円)の手数料を計上している。
ソラナ上では2024年だけで110万以上のトークンが発行され、誰もが簡単にトークンを作成できる環境がこの傾向を加速させた。
その結果、ソラナのミームコイン市場は7月には時価総額155億ドル(約2兆2,940億円)に急騰し、BONKやDOGWIFHATといった主要ミームコインが市場を牽引している。
コミュニティからの反発と今後の課題
ヤコヴェンコ氏の発言に対し、ソラナコミュニティからは強い反発の声が上がっている。
多くのユーザーは、ミームコインやNFTがソラナの成長と新規ユーザー獲得の原動力となってきた経緯があるため、今回の発言はコミュニティ基盤を軽視するものだと受け止めている。
今回の共同創設者による発言は、ソラナが持つ技術的な優位性と、投機的資産に大きく依存する現在の市場の現実との間に存在する緊張関係を浮き彫りにした。
ソラナエコシステムの活性化を支える主要なユーザー層を遠ざけるリスクがあるという警告も出ており、今後のコミュニティとの関係構築が課題となるだろう。