テザー支援のレイヤー1「Plasma」、メインネットβ版を25日に公開

テザー社が支援するステーブルコインプロジェクト「Plasma（プラズマ）」は18日、メインネットのベータ版を25日に公開し、同時にトークン生成イベント（TGE）を実施する計画を明らかにした。

Plasmaは、ステーブルコイン決済に特化したテザー支援のレイヤー１ブロックチェーンだ。

テザー支援のL1「Plasma」が始動

公式発表によると、同プロジェクトはメインネットのベータ版公開と同時に、20億ドルの大規模な初期ステーブルコイン流動性を有して始動する予定だ。

これはブロックチェーン史上、ロックされた総価値（TVL）の面で歴史的記録になるという。

ネイティブトークンであるXPLは総供給量100億枚で発行され、ネットワークのガバナンスおよびユーティリティに利用される。

Plasmaのインフラは、USDTを含むステーブルコイン送金を手数料ゼロで可能にし、機関投資家レベルのセキュリティとEVM互換性を備える点が特徴だ。

これにより、イーサリアム（ETH）など既存ネットワークの非効率性を解消することを狙う。

さらに、Aave、Ethena、Fluidをはじめとする100以上のDeFiプロジェクトとの提携により、流動性と実用性が強化されている。

バイナンスの支援と巨額調達でPlasma始動を後押し

Plasmaのメインネット公開を後押しする要因のひとつが、大手取引所バイナンスによる戦略的な支援だ。

バイナンスは8月22日にXPLの無期限先物契約（XPLUSDT）を導入し、最大5倍のレバレッジ取引を提供。機関投資家からの強い信頼を裏付けた。

同月のイールドプログラムでは、わずか数分で2億5000万ドル相当のUSDTが預け入れられ、市場の旺盛な需要が示された。

資金調達面では、Plasmaはパブリックセールで2750万ドルを確保し、さらにベンチャーキャピタルから2400万ドルを調達。

ラウンドはFramework Venturesが主導し、ピーター・ティール氏のFounders Fundやテザー社のパオロ・アルドイノCEOも参加した。

ただし、規制要件は展開戦略に影響を与えている。米国ユーザーはコンプライアンス上の理由からトークンのロック解除が2026年7月28日まで延期される一方、米国外の投資家は即時にアクセス可能だ。

トークン配布計画と今後の展望

Plasmaのネイティブトークン「XPL」の配布計画が公表された。

総供給量の内訳は、公募販売が10％、エコシステム拡大に40％、チームに25％、そして初期支援者に25％が割り当てられる。チームおよび初期支援者向けのトークンは、12カ月後に3分の1がロック解除される仕組みだ。

さらに「ステーブルコイン・コレクティブ」と呼ばれる独自の仕組みによって、250万XPLが分散型オーナーシップを促すインセンティブとして確保される。

ローンチ前の活動としては、公式アプリでのエアドロップ追跡やXPLUSDT先物による価格動向の確認が推奨されている。

Plasmaのインフラは競合プロジェクトと比較して10分の1の低手数料を目指し、テザーによる強力な支援を背景に潤沢な初期流動性を確保。既存のステーブルコインネットワークに匹敵する基盤を構築している。