イーサリアム財団、トリリオンドル規模の資産保護へ新構想発表

イーサリアム財団は14日、ネットワークの大規模な安全性強化を目指す「トリリオンドル・セキュリティ（1TS）」構想を発表した。

この取り組みは、ウォレット、スマートコントラクト、ユーザー体験（UX）など複数の分野でセキュリティを強化し、将来的に個人や機関投資家が保有する巨額資産を安全に管理できる環境整備を目指している。

グローバル金融インフラを目指す長期ビジョン

イーサリアム財団によると、「トリリオンドル・セキュリティ」構想の最終目標は、数十億人のユーザーが各1,000ドル以上の新しい暗号資産（仮想通貨）を安心して保有できる環境と、企業や政府機関が単一のコントラクトやアプリケーションに1兆ドル規模の資産を預けられるほどの信頼性を確立することだ。

このイニシアチブは、過去に発生した多数のハッキング被害やスマートコントラクトの脆弱性問題を踏まえた対策となる。

イーサリアム（ETH）を含む暗号資産エコシステムでは、これまで推定53億ドル相当の被害が報告されており、特にイーサリアム関連のハックは全体の40〜50%を占めるとされている。

実施体制と3段階アプローチ

プロジェクトはイーサリアム財団のプロトコルセキュリティ責任者フレドリック・スヴァンテス氏と経営陣のジョシュ・スターク氏が共同議長を務める。

さらに、セキュリティ分野の第一人者であるサムズサン氏（セキュリティアライアンス創設者）、メディ・ゼルアリ氏（シグマプライム共同創業者）、ゼイク・オブロント氏（イセラライズ共同創業者）が指導的役割を担う。

具体的な取り組みは3段階で進められる予定だ。まず初めにセキュリティ状況の包括的な評価として、ウォレットからスマートコントラクト、コンセンサスプロトコルまでの全技術スタックを調査する。

続いて重点分野での改善策実施に取り組み、優先順位の高い脆弱性から順次対策を講じていく。

最後にセキュリティ情報の明確な発信を行い、ユーザーや機関投資家に対し、セキュリティ状況を透明に伝える体制を構築する。

次世代金融基盤へのステップ

このセキュリティ強化計画は、ペクトラ（Pectra）アップグレード後のイーサリアムが機関投資家からの注目を高める重要な時期に発表された。

ビットコイン（BTC）ETFの普及や大手金融機関の参入が進む中、より高度な安全性は不可欠となっている。

イーサリアム財団は今後、エコシステム全体からの意見を広く募り、実効性のある対策を構築していく方針だ。

同財団はサイト上で専用フォームを公開し、個人ユーザーからセキュリティ監査会社まで、幅広い関係者からの提案を受け付けている。