【1/8最新】ビットコイン一時下落、雇用統計前警戒感で軟調推移か

ビットコイン（BTC）は8日、米国株式市場の引けにかけても軟調な展開が続き、一時9万600ドル台まで下落した。

市場では売りが優勢となり、本稿執筆時点では前日比2.2％安の9万1098ドル近辺で推移している。

今回の価格下落の背景には、ビットコインETFへの資金フローの反転、MSCI指数の構成変更を巡る報道、週末に発表を控える米雇用統計に対する警戒感といった複数の要因が重なったことが挙げられる。

投資家心理が慎重に傾く中、リスク資産全般に調整圧力がかかる展開となった。

ビットコイン現物ETFは流出超過へ転換

2026年の取引開始直後、ビットコイン現物ETFは2営業日で11億6000万ドル超の資金流入を記録したが、火曜日には一転して2億4300万ドルの純流出となった。

この動きについて、市場関係者からは「流入後の正常化プロセス」や「ルーティン的な利益確定とリバランス」の範囲内であるとの指摘が出ており、機関投資家の実需が再び試される局面となっている。

一方、ビットコイン価格が軟調に推移する中で、ビットコイン財務企業のストラテジー（MSTR）株は2.5%高と堅調な動きを見せた。背景にあるのは指数算出大手MSCIの決定だ。

MSCIは、デジタル資産を財務保有する企業を指数から除外する提案を撤回し、分類について協議を継続すると発表した。

これにより、パッシブファンドによる強制売りのリスクが当面回避されたとの見方が広がったが、一部のアナリストは「除外リスクが年内後半まで先送りされたに過ぎない」と指摘している。

米雇用統計への警戒感と9万ドル攻防の行方

マクロ環境における最大の焦点は、金曜日（米国東部時間午前8時30分）発表の12月米雇用統計だ。

暗号資産（仮想通貨）市場はハイテク株との相関が高く、依然として高リスク資産としての性質を持つ。

雇用統計が予想を上回る強い結果となった場合、米金利の上昇を招き、レバレッジポジションの巻き戻しを誘発する懸念がある。

個別銘柄では、コインベースがゴールドマン・サックスによる投資判断引き上げ（目標株価303ドル）を受けて週初に上昇したものの、時間外取引では下落するなどボラティリティの高い展開が続く。

市場では短期的節目である9万ドルがサポートラインとして機能するかが注目されており、雇用統計通過後の機関投資家による押し目買い意欲の有無が、次なるトレンド決定の要因となる見通しだ。

【1月8日最新ビットコイン価格分析】直近レジスタンスの状況

ここからは、足元のビットコイン相場の推移をテクニカル指標と併せて検証し、今後の価格見通しについて予想する。

週足分析：100週線付近での動きが長期トレンドの目安

出典：TradingView BTC/USD 週足（2022年～現在まで）

週足チャートを見ると、2023年秋の20週・100週移動平均線のゴールデンクロス以降、長期的な上昇トレンドは崩れていない。

一方で、現行価格が短期の基準となる20週線を下回っており、上昇の勢いは一時的に鈍化していると考えられる。

現在注目されるのは、8万6000ドル前後の100週移動平均線での動きだ。過去の調整局面でもこの水準は支えとして意識されてきた。

足元では反発が確認されるが、このラインを維持できるかが、長期的な上昇継続の目安となる。

日足分析：短期的な反発と直近のレジスタンス

出典：TradingView BTC/USD 日足（2025年4月～現在まで）

日足チャートでは、昨年10月のデッドクロス以降、上値の重い展開が続いていたが、年明け以降、市場の動きには変化が見られる。

特に、20日移動平均線を上抜け、心理的節目である9万ドルも回復したことは、短期的な買い優勢を示すサインといえる。

ただし、短期トレンドの転換を確認するには、昨年12月以降意識されている9万4500～9万5000ドルのレジスタンスゾーンの突破が必要だ。

この水準を出来高を伴って超えられれば、上昇基調がより明確になる。

反対に突破できなければ、8万8000ドル付近までの調整リスクが残る。

ビットコイン相場展望の整理

• 長期トレンドの防衛ライン：8万6000ドル付近の100週移動平均線。ここを維持できる限り、長期上昇は続く。
• 短期トレンドの転換点：20日移動平均線と9万ドルの回復により、短期的な底打ち感が出ている。
• 直近の攻防分岐点：9万4500～9万5000ドルのレジスタンス突破が鍵。突破できれば上昇継続、失敗すれば8万8000ドル前後までの調整リスクあり。