ビットコイン、11万5000ドル回復｜ETHなど仮想通貨も全面高

ビットコイン（BTC）は12日、前日比で3%以上の上昇となり、約11万5000ドルまで回復した。

ドナルド・トランプ米大統領による対中100%関税発表で10日に急落していたが、機関投資家の継続的な買いが下支えとなり、市場は全面的な回復基調にある。

イーサリアム（ETH）は4000ドル前後、バイナンスコイン（BNB）は1200ドルを超える水準で推移している。

史上最大の清算イベントから反発

暗号資産（仮想通貨）市場は10日、トランプ前大統領による中国への100%追加関税発表を受け、急激な下落に見舞われた。

ビットコインは史上最高値の12万6000ドルから一時10万2000ドル付近まで下落し、約19億ドルの清算が発生する事態となった。

この急落により、ビットコインの時価総額は一時約5600億ドル減少。

イーサリアムは一時3700ドル台まで下落し、ソラナ（SOL）、リップル（XRP）などの主要アルトコインも15%から30%の下落を記録した。

市場分析によると、ビットコイン価格は50週単純移動平均線で重要な支持線を見いだした。

この水準は過去の強気相場において、主要な調整局面の終わりを示す節目として機能してきた。

機関投資家の資金流入が相場安定の鍵

市場の混乱期において、機関投資家の動向が相場を安定させる重要な要因となった。

10月第1週には、現物ビットコインETFに約35億ドルの資金が流入。

特にブラックロックのiシェアーズ・ビットコイン・トラスト（IBIT）には週間で35億ドルの資金が集中し、全ETF流入額の10%を占めた。

IBITは現在80万BTC近く、約970億ドルを管理しており、米国史上最速で成長するETFとしての地位を確立している。

これらの大規模な資金流入が、ビットコイン価格が重要な心理的節目である10万ドルを割り込むのを防いだ。

テクニカル指標も回復を示唆

市場の回復は、単なる反動以上の要素を含んでいる。

ストキャスティクスなどのモメンタム指標が上昇に転じており、新たな買い意欲の高まりを示している。

アナリストの間では、ビットコイン将来価格に対する見方が分かれている。

一部では年末までに15万ドルに向けた上昇を指摘する声もあるが、10月は11万5000ドルから12万5000ドルのレンジで推移するとの予測が主流となっている。

市場全体では、イーサリアムが4000ドル台を回復し、ソラナも200ドル前後まで戻すなど、主要アルトコインも回復傾向にある。