MANTRAのOMトークン、数時間で90%暴落｜RWA市場に疑惑

現実資産（RWA）に焦点を当てたレイヤー1ブロックチェーンMANTRAの発行するOMトークンの価格は13日、数時間で約90%の暴落を記録した。

暴落したOMトークンは、不動産や債券をトークン化および規制対応の分散型金融（DeFi）を提供するMANTRAのガバナンスや手数料に使用される。

投資家たちは、ラグプル（開発者による資金持ち逃げ）や大規模なハッキングの可能性を懸念する声を挙げている。

プロジェクト関係者らが疑惑を否定

コミュニティリーダーのダスティン・マクダニエル氏は、MANTRAチームによる売却という疑惑を否定する声明を発表した。

またMANTRAの公式Xアカウントは、暴落開始から数時間後、「本日の出来事は無謀な清算によって引き起こされたものであり、プロジェクト自体とは無関係である。」との声明を発表した。

さらに、同プロジェクトのジョン・パトリック・マリン共同創設者も、「中央集権型取引所での大規模な強制清算が原因」と説明し、「詳細について調査中であり、この問題を解決していく」と述べた。

しかし、同プロジェクトのテレグラムグループへのアクセスができなくなっている。

また、とある調査によると、最近複数のウォレットが数百万ドル相当のOMトークンをOKXやバイナンスなどの暗号資産（仮想通貨）取引所に送金していたことも明らかになっている。

プロジェクトを取り巻く懸念と背景

MANTRAは以前から、トークン価格を操作する目的でOMトークンの流通量（フロート）の大部分を支配しているという疑惑に直面している。

一部の投資家は、MANTRAの預かり資産額（TVL）が約1300万ドル（約18.6億円）であるのに対し、トークンの完全希薄化価値が95億ドル（約1兆3585億円）に達するという不均衡を警告サインとして指摘している。

さらに、MANTRAのDAO関係者6名は以前、DAO資産の不正流用の疑いで香港裁判所から財務記録の開示を命じられていた背景もある。

マリン氏はこれらの疑惑を否定しており、「OMは2020年8月から流通しており、これらの批判者たちの多くが暗号資産業界に参入する前から存在している。」と反論。

また、ドバイの不動産開発会社DAMACとの戦略的パートナーシップも強調し、「10億ドル（約1430億円）以上のドバイ不動産のトークン化」への取り組みを公表している。

現時点ではMANTRAチームからの充分な説明は得られておらず、投資家たちは状況の進展を注視している。