9月1日の仮想通貨|ビットコイン8月は20%超の上昇、株安でも底堅く推移
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ビットコイン BTC +1.94%はこのほど、中東情勢の緊迫化や米国の金融引き締め観測が強まる中で底堅い値動きを示した。
地政学リスクと金融政策の波紋
ビットコインは8月31日、7万8623ドル付近で推移した。一時7万7162ドルまで下落したものの、24時間比では小幅な値下がりにとどまっている。
8月全体としては24%以上の上昇を記録し、2017年以来の好成績を収める見通しだ。
週末に発生した米国とイランの軍事的な衝突を受け、金融市場は大きく揺れ動いた。ホルムズ海峡の物流に対する懸念から原油価格が急騰し、1バレル85.60ドルまで上昇する場面も見られた。
S&P500種株価指数などが値を下げる中、ビットコインの安定した値動きが際立っている。
地政学的な緊張と中央銀行のタカ派的な姿勢が、同時にリスク資産を圧迫する状況は珍しいという。このような厳しい環境下でビットコインが価格を維持していることは、単なる月間上昇率以上に重要な意味を持つと考えられる。
デリバティブ市場では24時間の取引高が1830億ドルへと倍増したが、建玉はほぼ横ばいで推移している。
今後の市場動向と注目指標
米連邦準備制度理事会(FRB)のケビン・ウォーシュ議長によるジャクソンホールでのタカ派的な発言も、市場に圧力をかけている。
この発言を受けて、9月の利上げ確率は従来の約35%から58%付近まで上昇した。金利上昇の見通しが強まったことで、安全資産とされる金も4440ドル付近まで下落し、厳しい環境が続いている。
仮想通貨市場全体を見渡すと、ビットコインの現物ETFは9日間続いた資金流入が途切れた。
一方で、イーサリアム(ETH)の関連ファンドには資金が流入し続けている。
イーサリアムは2448ドル付近で取引されており、月末に向けて30%近い上昇を見せている。
市場の関心は、今後の経済指標に集まっている。週末に発表される米雇用統計や、9月11日に予定されている8月の消費者物価指数(CPI)の結果次第で、相場が新たな展開を迎える可能性がある。
ビットコインの可能性を広げる新技術
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